
コラム
COLUMNSDGsへの取り組みが注目される中、ZEH(ゼッチ)住宅への関心が高まっています。
ZEHを簡潔にまとめると「省エネを取り入れた住宅+創エネ可能な住宅」のことです。補助金制度もあり、条件に合致すれば、お得に高性能な省エネ住宅を建てることができます。
そこで今回は、ZEHのメリット・デメリット、補助金申請について解説します。
これから省エネ住宅の建築を検討する方は、ぜひ参考にしてください。
ZEHとは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略語で、「エネルギー収支をゼロ以下にする家」という意味です。
生活に必要なエネルギーより、自らが創り出すエネルギーの方が多くなる、もしくは差し引きゼロとなる住宅を指します。
ZEHの主な特徴は、「高断熱」「省エネ」「創エネ」の3要素です。
具体的には、生活で必要となるエネルギーを、高断熱設備や、省エネルギー設備の導入によって減らし、太陽光発電などによって電力を自ら創ります。
「自給自足の家」とも言えますね。
まずはZEHの3つのデメリットをご紹介します。
ZEH住宅では、太陽光発電など、ZEHに必要な設備の設置が必要なため、一般的な住宅と比較して費用が割高になります。
また、省エネ機器を長く使うために、定期的なメンテナンスも必要です。
曇りや雨などの天候の悪い日、日照時間の短い冬は太陽光発電の発電量が減少するため、常に安定した電力を得られない可能性があります。
ただ、年々太陽光発電の性能も高まっていますので、ZEH住宅を検討される際には、工務店担当者の方に太陽光発電の性能についても確認しましょう。
省エネ設備や太陽光発電の導入により、屋根や外壁などのデザインが制限される可能性があります。
気密性能を高めるために、窓を小さくしたりなどの対策も時に必要です。
予算によっては省エネ設備以外の設備、資材のグレードを下げる必要があるかもしれません。
続いては、ZEHの3つのメリットについてご紹介します。
断熱効果により、部屋ごとの温度差がなくなるため、ヒートショック(急激な温度差により血圧が上下し、心臓や血管の疾患が起こること)のリスクを抑えることができます。
夏は涼しく、冬は暖かい家として、1年を通じて快適に暮らすことができます。
太陽光発電によって、エネルギーを自給自足できるので、実質光熱費がゼロ円となり、負担が軽減されます。
また、余った電力を電力会社に売り、収益を得ることも可能です。
蓄電設備を設置すれば、停電や自然災害時の非常電力をまかなうこともできます。
冒頭でお伝えした通り、ZEH住宅を建てる際には、補助金制度を利用できます。
これは、国が進める省エネ政策の柱のひとつになっているため、なかなか手厚くなっています。
今回は、補助金の種類や注意点などをご紹介します。
ZEHの補助金申請の条件は2パターンあります。
ZEHの補助金の種類は以下の通りです。それぞれ申請できる条件、補助金額や補助事業名称が異なります。
ZEHの補助金受け取りまでの大まかな流れは、以下の通りです。
補助金制度の募集は不定期に実施され、補助金申請の期間や方法などが発表されます。
対象期間や予算の上限もあり、先着順となるため、検討中の方は早めに行動されることをお勧めします。
ZEH住宅を建てる際は、施工会社にZEHの補助金制度利用したい旨を事前に伝え、段取り等を確認しましょう。
補助金申請には、施工会社と相談し、なるべく早い段階で申請が完了するようにしましょう。
また、補助金の交付が決まってからの着工になるため、直行時期や完了期限も計画しておく必要があります。
経験豊富な施工会社であれば、申請もスムーズに行ってくれます。
一般社団法人環境共創イニシアチブの公式ホームページ https://sii.or.jp/zeh05/(2024.2.6現在)
今回はZEH住宅についてのメリット・デメリットから、補助金制度をご紹介しました。
ZEH住宅は初期費用が割高になりますが、住んでからのランニングコストを削減することができます。
また、補助金を利用できれば、その初期費用を抑えることも可能です。
「住む人にも環境にも優しいZEH住宅」
これからの省エネ住宅の建築を考える方は、一度検討してみてはいかがでしょうか。